月額19,800円で何度でも面談・お電話でご相談に対応。都度の面談料などが不要のサービスです。
- 契約方法:マンスリー契約(最短12ヶ月契約~)
- 料金:19,800円(税別)~/月
基本料金「プランS」のご利用から、オプションをプラスしたサービスパックへの変更も可能。
オーダーメードのようにお客様ごとにさまざまなサービスをアレンジすることもできます。
スタードッグスでは基本料金「プランS」をベースに、それぞれの企業のステージにあった最適な
サービスを最適なカタチでお届けできるさまざまなサービスプランをご用意しています。
「面談費用」「着手金」「簡易調査料」はすべて無料!他社と比べてそのリーズナブルさをご実感ください。
- 1.面談費用なし!
- お客様が納得して契約に至るまで何度でも無料!
- 2.着手金なし!
- 案件を取り組む前に交通費や着手金は不要!
- 3.簡易調査料なし!
- 資金調達、企業再建の可否などの簡易調査は無料!
資金調達プラン「財務アシスト」“起業家応援パック”
初めて起業される方への会社設立のお手伝いとアドバイス。月額9,800円で起業家を完全アシスト。
会社設立後3ヶ月までの限定プランです。
- 契約方法:マンスリー契約(最短3ヶ月契約~)
- 料金:9,800円(税別)/月
- [実績例]
- 合同会社K(大阪市 IT業)
- 契約期間:12ヶ月契約 料金: 9,800円(税別)/月
資金調達プラン「財務アシスト」“完全成功報酬型”
完全成功報酬契約による資金調達コンサルティングです。
- 契約方法:スポット契約(成功報酬型契約)
- 料金:融資調達金額の3%(手数料率は調達金額により変わります。)
- [実績例]
- 株式会社A(吹田市 卸売業 年商3億)
- 契約内容:1,000万円の資金調達(完全成功報酬) 料金:300,000円(税別)
資金調達プラン「財務アシスト」“アーリーステージ企業応援パック”
設立間もない企業さま向けのプラン。これから銀行取引を始める方や決算書の読み方が判らない方へ。
月1回の訪問コンサルティング付きです。
- 契約方法:マンスリー契約(最短12ヶ月契約~)
- 料金:29,800円(税抜)~/月
- [実績例]
- 株式会社E(豊中市 小売業 年商2億)
- 契約期間:12ヶ月契約 料金: 29,800円(税別)/月
資金調達プラン「財務アシスト」“経理アウトソーシングパック”
経理担当者がいない、経理担当者を雇う費用が無いという方へ。
- 契約方法:マンスリー契約(最短12ヶ月契約~)
- 料金:44,600円(税別)~/月
- [実績例]
- 株式会社E(箕面市 サービス業 年商3億)
- 契約期間:12ヶ月契約 料金:44,600円(税別)/月
資金調達プラン「財務アシスト」“財務安定化パック”
資金繰りの改善、数ケ月先までの資金繰りの管理や「経理⇒資金繰り⇒損益」までワンストップで数値管理したい方へ。
- 契約方法:マンスリー契約(最短12ヶ月契約~)
- 料金:120,600円(税別)~/月
- [実績例]
- 株式会社T(芦屋市 製造業 年商5億)
- 契約期間:12ヶ月契約 料金:120,600円(税別)/月
資金調達プラン「財務アシスト」“経営戦略パック”
経営戦略会議をルーティンワークで行いたい。経営方針の途上管理、会議を進行してほしい方へ。
- 契約方法:マンスリー契約(最短6ヶ月契約~)
- 料金:243,800円(税別)~/月
- [実績例]
- A株式会社(摂津市 製造業 年商5億)
- 契約期間:12ヶ月契約 料金:243,800円(税別)/月
起業再生プラン「再建アシスト」“フォローアップ型”
再生スキームの構築、銀行対応ノウハウの提供。私的整理のアドバイス。
- 契約方法:マンスリー契約(最短6ヶ月契約~)
- 料金:69,800円(税別)~/月
- [実績例]
- 株式会社G(大阪市 建設業 年商20億)
- 契約期間:6ヶ月契約 料金: 69,800円(税別)/月
起業再生プラン「再建アシスト」“とことん型”
再生スキームの構築、銀行対応ノウハウ、資金繰り管理、リスケジュール資料作成、経営再建計画の作成、
私的整理のアドバイス、サービサー対応、債権者集会のお手伝い会社分割、MBOなど。
- 契約方法:マンスリー契約(最短6ヶ月契約~)
- 料金:225,800円(税別)~/月
- [実績例]
- I 株式会社(大阪市 建設業 年商20億)
- 契約期間:6ヶ月契約 料金: 225,800円(税別)/月
※ご注意※
下記事項に抵触する場合、コンサルティング契約をお受けできない、
またはコンサルティング契約締結後であっても一方的に契約を解除する事があります。何卒ご了承下さいませ。
- お客様が「暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律」により定義される「犯罪収益の規制等に関する法律」により規制の対象として定義される「テロ組織、会社・政治団体・宗教団体等に偽装し、組織的な犯罪を行う団体」等の反社会的な団体(構成員も含む)(以下、これらを総称して「反社会的行為者」という。)であることが判明した場合。
- お客様が上記の反社会的行為者とのお取引を有する場合。
- 当社が、お客様の行っている事業が違法、または公序良俗に反すると判断した場合。
- 当社がお客様からのご依頼が違法、または公序良俗に反すると判断した場合。その他当社が契約を解除するに相当と判断した場合。